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職名 |
講師 |
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研究室住所 |
〒020-0693 岩手県滝沢市巣子152-52総合政策学部棟２階研究室２ |
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メールアドレス |
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プロフィール |
1985年1月生まれ、大分県出身、防災士。 |
杉安 和也 (スギヤス カズヤ)
SUGIYASU Kazuya
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出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】
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2007年04月-2009年03月
筑波大学 システム情報工学研究科 リスク工学専攻 修士課程 修了 日本国
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2009年04月-2012年11月
筑波大学 システム情報工学研究科 リスク工学専攻 博士課程 修了 日本国
学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年04月-継続中
岩手県立大学 防災復興支援センター 副センター長
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2021年04月-継続中
岩手県立大学 総合政策学部 講師
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2012年12月-2013年03月
筑波大学 システム情報工学研究科 大学等非常勤研究員
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2013年04月-2019年03月
東北大学 災害科学国際研究所 グローバル安全学トップリーダー育成プログラム 助教
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2019年05月-2021年03月
東北大学 災害科学国際研究所 災害科学・安全学国際共同大学院プログラム 助教
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2019年11月-2021年03月
東北大学 災害科学国際研究所 変動地球共生学卓越大学院プログラム 助教
所属学会・委員会 【 表示 ／ 非表示 】
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2008年04月-継続中
地域安全学会 日本国
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2007年04月-継続中
日本建築学会 日本国
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2007年04月-継続中
都市計画学会 日本国
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2021年04月-継続中
総合政策学会 日本国
担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年度 地域防災特別研究Ⅰ
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2023年度 地域防災特別研究Ⅰ
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2023年度 地域防災特別研究Ⅱ
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2023年度 地域防災特別研究Ⅱ
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2023年度 地域防災論
研究経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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ニュー・ノーマル社会下での避難⾏動・避難所運営⽀援教育ツールの開発
共同研究
コロナ禍、避難訓練、避難所
国内共同研究
2020年05月-継続中 -
次世代通信規格による日常・非常時の横断的運用を想定した 定点観測防災 IoT機器開発に関する共同研究
共同研究
5G、フェイズフリー、IoT
国内共同研究
2019年05月-2020年03月 -
IoT機器を活用した人と環境調和型の防災・減災機能とジオデザインに関する共同研究
共同研究
IoT、防災、減災、ジオデザイン、ドローン
機関内共同研究
2018年05月-2019年03月
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手県宮古市田老地区における夜間避難訓練の取り組み －NPO 法人による避難訓練企画の可能性－
杉安 和也, 宇佐美 誠史, 大棒 秀一
地域安全学会梗概集 50 223 - 224 2022年05月
研究論文（学術雑誌）
共著 日本語
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感染症拡大下での安否確認に特化した避難訓練の取り組み
杉安 和也
東北地域災害科学研究 58 133 - 136 2022年03月
研究論文（学術雑誌）
単著 日本語
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福島県における東日本大震災被災地での復興関連モニュメントの整備傾向分析
杉安 和也, 村尾 修, 福留 邦洋, 加藤 春奈, 北澤 岳
地域安全学会梗概集 49 ( 2021 ) 47 - 50 2021年10月
研究論文（学術雑誌）
共著 中国語
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地域安全学 夏の学校2021オンライン－基礎から学ぶ防災・減災－ 地域安全学領域における若手人材育成 その5
倉田 和己, 松川 杏寧, 寅屋敷 哲也, 杉安 和也, 畠山 久, 河本 尋子, 郷右近 英臣, 落合 努, 佐藤 翔輔
地域安全学会梗概集 49 ( 2021 ) 2021年10月
研究論文（学術雑誌）
共著 日本語
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2016年福島県沖地震の教訓に基づく避難誘導サインを用いた自動車避難施策の取り組み
杉安 和也
学術講演梗概集 2021 775 - 776 2021年07月
研究論文（学術雑誌）
単著 日本語
学術関係受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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日本建築学会 若手優秀発表賞（都市計画部門）
2014年10月 日本建築学会 国内学会・会議・シンポジウム等の賞 日本国
受賞者： 杉安和也
地方自治体、企業などにおける活動 【 表示 ／ 非表示 】
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NPO法人 地域防災推進機構 理事
2024年01月-継続中 -
防災士講習会 講師
2020年10月-継続中 -
NPO法人 地域防災推進機構 設立準備委員会
2019年05月-2020年11月
学術貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
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いわき市役所
2019年12月-2020年08月地域防災計画や業務継続計画等に基づく福島県いわき市の災害対応業務が、令和元年10月に発生した台風第19号（東日本台風）の際に十分に機能したか把握するとともに、課題等を明らかにし、その結果を今後の防災対策に反映するため、検証委員会を設置・検証を行う。学術機関から参画者として、同委員会の副委員長を担当。