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職名 |
教授 |
学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2005年04月-継続中
岩手県立大学 総合政策学部 教授
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2006年04月-2010年03月
岩手県立大学 ■廃止組織■ 共通教育センター 教授
担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】
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2024年度 科学技術と倫理(2年次以上推奨)
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2024年度 科学技術政策論
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2024年度 比較政策論
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2024年度 法律・行政実習A
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2024年度 法律・行政実習A
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2006年04月
読書輪読形式により、相当な読書量をこなすゼミを開講した。
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2005年10月
統計データを学生に、調べ、解釈し、レポートを授業日の前に提出させることにより、他の学生が予習できることを徹底した。
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2005年04月
時事問題を授業の中に全面的に取り入れ、現実問題を学生に意識させることを徹底した。
著書 【 表示 ／ 非表示 】
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『中央省庁の政策形成過程（続）』
木場 隆夫,城山英明他 (担当： 共著 , 担当範囲: pp.25-44 )
単行本（学術書） 日本語
中央大学出版会 2002年01月
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『生命と法 –クローン研究はどこまで自由か－』
木場 隆夫,科学技術政策研究所編 (担当： 共著 , 担当範囲: pp.132-147 )
単行本（学術書） 日本語
大蔵省印刷局 2000年01月
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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「コンセンサス会議の形成とその意義—科学技術への市民参加についての考察」
木場 隆夫
東京工業大学大学院社会理工学研究科 1 - 254 2000年01月
研究論文（その他学術会議資料等）
担当範囲： 全254ページ
単著 日本語
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「コンセンサス会議の成立過程及びその意義に関する考察」
木場 隆夫
研究技術計画学会誌『研究・技術計画』，15巻２号 15 ( 2 ) 122 - 131 2000年01月
研究論文（その他学術会議資料等）
担当範囲： pp.122-131
単著 日本語
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「コンセンサス会議の社会的意義についての考察－日本とデンマークの比較を通して」
木場 隆夫
岩手県立大学総合政策学会『総合政策』,第１巻第２号 第１ ( 第２ ) 229 - 240 1999年01月
研究論文（その他学術会議資料等）
担当範囲： pp.229-240
単著 日本語
研究発表 【 表示 ／ 非表示 】
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‘A Proposal of Citizen Participation in Technology Development for Sustainable Development – from Japanese Experiences’
学会 Sustainable Tech-nology Education conference at Delft University of Tech-nology 口頭（一般）
2002年10月 -
「新たな公共技術開発システムの動き—風力発電を例に」
学会 日本公共政策学会2002年大会 口頭（一般）
2002年06月 -
「雁行発展終焉と技術発展の変化」
学会 第５回華南経済国際会議 口頭（一般）
2001年12月 -
‘Japan’s Trial to Reflect Social Factors in the Assessment and Foresight of Technology’
学会 Workshop of German Federal Ministry of Education and Research 口頭（一般）
2001年10月
その他研究活動 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手県のサービス業に関する研究成果報告書
調査報告書
2007年03月 -
公共政策にかかるリスク及びその統制方策に関する共同研究 ‘05
調査報告書
2006年03月 -
社会的リスクとコミュニティの生活環境に関する基礎研究報告書
調査報告書
2006年03月 -
再生可能エネルギー技術開発の新政策モデルについての調査研究報告書
調査報告書
2006年03月 -
資料紹介「小林傳司『誰が科学技術を考えるのか』」
資料紹介
2006年01月
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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地域におけるリスク対応体制の構築に関する研究
科学研究費補助金基盤C
2006年04月-2009年03月共同
小井田、南島
財団研究費及び全学プロジェクト等研究費 【 表示 ／ 非表示 】
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新技術振興渡辺記念会科学技術調査研究助成
公共政策における科学技術政策の特色に関する調査研究
2009年10月-2010年09月
学会における活動 【 表示 ／ 非表示 】
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2007年01月
総合政策学会
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2006年03月
研究・技術計画
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2006年01月
総合政策
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2006年01月
研究技術計画学会
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2005年07月
総合政策